生命保険はどう選べばいい？（media）

生命保険に加入する際のポイントは「誰のために必要か」「どんな保障・金額がいつまで必要か」を考えて保険商品を選ぶことです。そのためにも、現状と将来の希望を考えて決めていくことが重要です。

生命保険を選ぶポイントは？

1.生命保険に加入する目的を決める

残された配偶者や子供が生活していくためには、以下の費用などが必要になる可能性があります。

2.必要な保障内容・金額を計算する

生命保険で準備すべきお金の金額を算出します。
遺された家族の必要保障額の算出方法は、以下の考え方が一般的です。

3.必要な保障を満たす商品を探す

必要な保障内容・金額が決まったら、以下のポイントで商品を探しましょう。

①どんな保障にするか

保障内容です。入院・治療や万が一（死亡）等、状況別にどれだけの保障（給付金・保険金）が受取れるかを確認しましょう。また、保険によっては一定期間健康であった場合に、お祝い金や一時金等を受取ることができるものもあります。

②いくら保障するか

保障額（保険金額）です。算出した必要保障額を満たす保険金額が設定できるか、万が一の際、しっかり受取ることができるかを確認しましょう。

③いつまで保障するか

保障期間です。 どれだけの期間で保障が必要か考えます。 例えばお子さまが成人するまで、ご自身が退職するまで等、人によって必要な期間はさまざまです。生命保険にはあらかじめ保障期間を定める定期保険（10年や15年、60歳まで等）と、一生涯保障期間が続く終身保険がありますので、希望にあわせて選べます。

④いくらの保険料を払うか

保険料です。 保険料は保障額・保障期間・保険料の払込期間、契約者の年齢等によって変わります。 保険料の支払いが滞ると万が一の際に保障されないこともありますので、無理のない保険料にしましょう。

⑤いつまでに保険料を払い終わるか

保険料の払込期間です。 一般的に、保険料を毎月支払う場合、保障額・保障期間が同じ条件であれば、払込期間が短いほど月々の保険料が高くなり、長いほど月々の保険料が低くなります（保険料の総額は払込期間や契約内容によって異なります）。
また、 保障期間が終身の場合、保険料の払込期間が有期のタイプ（60歳や65歳満了等の）と、払込期間が無期（終身）のタイプがあります。

⑥返戻金はいくら戻ってくるか

解約返戻金です。 契約する保険を途中で解約した際に契約者に払戻されるお金です。 商品によって解約返戻金の有無があります。解約返戻金を抑えた商品（低解約返戻金型）や無い商品（無解約返戻金型）は、保険料の負担を軽く設定している場合もあります。
※保険料払込期間によっては、解約返戻金が既払込保険料を下回ることもあります。

最適な生命保険を探すには？

いよいよ生命保険を探す段階では、いくつかの方法がありますので、代表的な3つをご紹介します。

1.保険会社のウェブサイト閲覧や営業職員の説明を聞く

生命保険会社のウェブサイトで情報を収集したり、営業職員（保険外務員）に説明を聞く方法です。

• メリット
  • その商品について最も詳しい営業員から説明を受けることができる。
    
    
  • バックボーンが安定している大手の保険会社が多く、安心して接することができる。
• デメリット
  • 基本的に1社の商品しか検討できないため、別の会社の商品と比較検討することが難しい。

2.比較サイトで商品を比較検討する

比較サイトは商品を比較する際に一般的な方法ですが、生命保険でも同様に様々な比較サイトがあり便利に比較できます。

• メリット
  • 複数の保険会社の商品をまとめて比較できるところが便利です。
  • 資料請求もまとめて複数を請求できるので1社ごとにする手間が省けます。
• デメリット
  • 自分で選ぶポイントを決めておかないと、複数社からどれを選んでいいのか困ることも。
  • 複数社から連絡が来ますので、1社1社に返信や面談予約などの対応が必要です。

3.乗合代理店やFPなどの専門家に相談する

乗合代理店は複数の保険会社の商品から、希望の商品を提案してくれます（TV CMもよく見ますね）。保険代理店は契約時に保険会社から手数料が入るため、無料で相談ができる場合が一般的です。

独立系のFPでは、保険をはじめ様々なお金のことを相談できます。保険代理店と同じように無料で相談できる場合と、1時間あたり5,000~10,000円の有料相談の場合があります。後者は保険代理店からのインセンティブが無いため、相談者から費用をいただく必要があるためです。

• メリット
  • 乗合代理店は、複数社の保険商品から相談できるので、1社1社とコミュニケーションを取らずに検討でき便利です。
  • FPは、保険はもちろん、家計管理・住宅ローン・資産形成（貯金含む）など様々なお金を相談できます。
• デメリット
  • 代理店の提案する勧めてくる商品が、本当に自分の希望に沿っているかをしっかり確認することが重要です。（希望と違う、手数料の高い商品を売ろうとしていないか）
  • FPは、1時間あたり5,000~10,000円の費用がかかることが一般的です。

まとめ

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